土壌汚染基礎知識(土壌汚染対策法)

土壌汚染対策フロー(調査から対策までの流れ)

土壌汚染調査・対策は下記フローで進めていきます。調査はその正確性やスピードなど、対策工事は確実な汚染除去や汚染の周辺土壌への汚染拡散防止、工期、低コスト化などが求められます。

  • Phase1 資料等調査
  • Phase2 概況調査
  • Phase3 詳細調査
  • Phase4 対策・措置
Phase1 資料等調査【土壌・地下水汚染の可能性の確認】

地歴調査(利用履歴調査)、事業所内環境調査(現在、過去における有害物質の使用状況、廃棄物の管理状況、施設の破損等)、現場周辺調査(現場周辺の地形、地質、地下水等)などを行い、汚染有無の可能性を図ります。
調査結果は
●汚染のおそれがない ●汚染のおそれが少ない ●汚染のおそれがある
に3段階に分けて評価されます。

イメージ

《実施内容》
■公的資料(土地の登記簿、航空写真、住宅地図等)収集・解析 
■現場踏査・ヒアリング調査 等

イメージ
Phase2 概況調査【土壌・地下水汚染の有無の確認】

汚染のおそれ分類、及び対象となる汚染物質に応じて調査(分析)が実施されます。この調査により汚染の有無を確定させます。

第一種特定有害物質 汚染のおそれに応じてガス調査を行います。
ガス調査(深さ1m)にて汚染物質が検出された場合、土壌溶出量調査が実施されます。
イメージ

※汚染のおそれがある場合は、10m×10m格子に1箇所、汚染おそれが少ない場合は30m×30m格子に1箇所をサンプリング(土壌採取)し分析をします。
※ガス調査の基準はベンゼン以外は0.1volppm、ベンゼンのみ0.05volppmとなります。この基準値以上の場合に、土壌がサンプリングされ、溶出量の調査が行われます。

第二種、三種特定有害物質 汚染のおそれに応じて表層(5㎝ )と表層から5~50㎝の土壌を採取、均等混合し、溶出量調査と含有量調査(第三種は溶出量のみ)を行います。
イメージ

※汚染のおそれがある場合は、10m×10m格子に1箇所、汚染のおそれが少ない場合は30m×30m格子に対して5箇所土壌の採取し、それぞれを混合して1検体として(5地点混合法)分析します。

イメージ
Phase3 詳細調査【土壌・地下水汚染の範囲(深度)の確認】
汚染状況を詳細にそして正確に把握する為にボーリング機器を用いて調査(基本的には深さ10m以下)を行います。ボーリング機器で採取された試料は再度分析され、その分析結果を基に、汚染範囲を把握し、浄化工程を検討します。
イメージ
イメージ
Phase4 対策工事
Phase3までの調査結果及び、対策計画にそって土壌・地下水汚染の対策工事(浄化・修復・封じ込め等)を行います。 汚染物質や汚染状況、お客様のニーズに最も適した対策工事を実施していきます。
詳しい対策技術はコチラ
イメージ
メールフォームはこちら
  • NETIS登録商品KT-150047-A
  • 土壌汚染対策フロー
  • 重金属土壌汚染対策技術一覧
  • 土壌汚染対策法とは
  • 重金属汚染と自然由来
  • 特定有害物質と基準値
  • 土壌汚染に対する不溶化工法